注文住宅で加入を検討したい保険について

注文住宅を建てる際に、加入を検討しておきたい保険があります。注文住宅を建てる際に、検討しておきたい保険の種類や補償範囲について紹介していきます。生活の基盤でもある住宅の補償に関することなので、ぜひ参考にしてみてください。

注文住宅に関する主な保険

火災保険

火災保険は、火災や落雷・破裂・爆発などの住宅に関する災害・損壊に幅広く保証を行ってくれる保険です。家財保険や地震保険の基盤にもなっており、家財保険の場合には、基本的には火災保険とセットで入ることになります。補償額も、火災保険が他の保険の補償額の基盤となっています。

火災保険でカバーしきれない範囲を家財保険・地震保険でカバーしていくことで総合的に住宅の補償を受けることができます。

火災保険の補償範囲

火災保険は火災だけでなく落雷といった自然災害から破裂・爆発まで対応しています。保険によってはさらに風災・ヒョウ災・雪災・水災などの自然災害にも対応してくれる場合があるので補償内容を事前に確認しておくことが大切です。また、加入を考えている火災保険が自由設計型やリスク細分型といった総合的な火災保険の場合には家財保険の範囲の盗難や水漏れ・破損にも対応している場合もあります。

住宅に関する幅広い損害に備えることができる保険となっています。

地震保険

地震保険は火災保険で補償しきれない地震の被害を補償する保険で、加入する場合には別途契約が必要となっています。

損害が起きた場合には「全損」「大半損」「小半損」「一部損」の３つの区分が設けられています。地震の保険の場合には、補償額は火災保険の補償額の30～50％で設定されるため火災保険の加入が必須です。

住宅の時価を基準に「全損」であれば100%、「大半損」は60%、「小半損」は30%、「一部損」は5%の支払いとなっています。

地震保険では地震だけでなく、地震によって引き起こされた津波や火災などの被害も保証してもらえます。

地震保険は巨額な地震損害が発生した場合に政府による再保険で補償が成り立つように設定されているため、どの保険に入っても基本的な補償は同じとなっています。

地震保険の補償範囲

火災保険では対象外の地震に関する被害を補償する保険です。この地震保険では地震や地震によって引き起こされた津波・火災による損壊や流失といった被害が対象となります。

生活上必要なものは保証してもらえますが、有価証券や貴金属・自動車などは対象外です。

火災保険のみに加入している場合には補償が受けられないので注意が必要です。

近年、地震による災害が増加しているため、心強い保険となっています。

家財保険

家財保険は、火災保険で補償しきれない家具や家電などの家財を補償する保険です。基本的には火災保険と一緒に入ることが多くなっており、加入する場合にも火災保険と一緒に契約を結ぶことが一般的です。近年では「住まいの保険」という形をとって家財保険や火災保険の範囲から補償の対象を選べるものも出てきています。

家財保険は任意で加入できるので、家財や補償範囲をどのくらいにしたいのかを考えて決めることが重要です。

火災保険でカバーできない範囲を家財保険で広げることができます。

家財保険の補償範囲

家財保険は火災保険では補償しきれない家具や家電などの家財に関する保証をしています。家財が災害にあった場合以外にも盗難や水漏れ・家財を偶然壊してしまった場合にも補償をしてくれます。衣類やデジタルカメラも対象とすることができるので、災害時に壊れたり着られなくなった服があったりした場合も補償を受けることができます。

保険に加入するタイミングとは

一般的に、注文住宅を建てる際に保険に加入するタイミングは、住宅の引き渡し2週間前が望ましいとされています。なぜなら、住宅の引き渡し日から補償開始となる形が望ましいからです。住宅の引き渡し日より補償される形になるためには、1～2か月前から、保険の検討をし、2週間前に必要書類をそろえ、申込みという形で進める必要があります。

火災保険や家財保険・地震保険は住宅を守る上でも重要なものです。特に注文住宅を建てた場合はローンで今後返済していく形となる場合が多くなっており、頭金を支払う際に貯蓄を使っている場合もあるので住宅の補償はしっかりしておくことが理想です。

そのため、引き渡し日には効果が出ていることが理想的なので、大体2週間前に申し込みを行っておくことが重要です。 住宅が地震や洪水・風害などの自然災害やトラブルに巻き込まれてしまうリスクは、どうしても出てきてしまうものです。生活の基盤でもある住宅をしっかりと保証してもらうためにも予算や家族構成に合った保険を住宅の引き渡しの2週間前には加入しておきましょう。

保険にかかる費用の目安とは？

保険金額は一般的に住宅が被害を受けた場合に同程度の住宅を再調達・取得ができる金額：再調達価格で評価額とも呼ばれています。

建物を再建築で必要な価格が2000万円だった場合には保険金額は2000万円を目安に契約することが大切です。 2500万円で契約した場合にも住宅の再取得で必要な価格が2000万円の場合には2000万円が上限となるので500万円は余分なお金となり、保険料も無駄になります。

逆に再取得に必要なお金よりも少なくしてしまうと、再取得できなくなってしまうので注意が必要です。

地域や構造によって費用が異なる

保険にかかる費用は地域や家が耐火構造かどうかでも変わってきます。保険料は、地域や構造で大きく差が出ているため、住宅の構造や地域を再度チェックしてより有利になる会社を選ぶようにしましょう。

住宅に関わってくる保険の費用は、一般的にいくらとは言いづらいのが現状です。住宅のある地域やタイプ・保険で選択したオプション・年齢・家族構成など様々な要因によって変わってしまいます。そのため、明確な数字を算出することは難しいです。今回の費用を目安に気になっている会社の情報をチェックしたり、複数の会社にオプションの範囲を少し変えて見積りを依頼してみたりして比較・検討してみてください。